日経ビジネススクール
人材育成変革
リーダー養成講座
募集締切
2024年7月1日（月）
人的資本経営時代における
育成・人材開発担当者の
プロフェッショナル化を
目指す
人的資本経営時代において人材マネジメントは、
大きな変革期に差し掛かっています。
企業価値を向上させるために、経営戦略と連動した人材戦略が不可欠です。
そこで、人材を企業価値創出の原動力とし、最大限その価値を引き出すために人材ポートフォリオの最適化をデザインし、実行する人材育成担当者のプロフェッショナル化が急務となりました。
そのような状況下、人材育成担当者が取り組むべきことは何か。
人材育成の本質に向き合い、自社に合った人材育成の在り方について、考える力を養うことが必要でしょう。
本講座では、理論と実践のすり合わせをすること、進化した人材育成思想や手法の取り入れなどを学び、人材育成担当者のプロフェッショナル化を目指します。
プロフェッショナルな講師陣とともにご一緒に学びましょう。
HRエグゼクティブコンソーシアム 代表 楠田 祐
人材育成変革リーダー養成講座
コーディネーター
楠田 祐
- 略歴
- NECなど東証一部エレクトロニクス関連企業3社の社員を経験した後にベンチャー企業社長を10年経験。会長を経験後に中央大学大学院ビジネススクール客員教授(MBA)を7年間経験。2015年は日テレのNEWS ZEROのコメンテーターを担当。2016年より人事向けラジオ番組「楠田祐の人事放送局」更に「楠田祐の人事セントラルステーション」のパーソナリティを担当。2017年よりHRエグゼクティブコンソーシアム代表に就任。2018年より株式会社AW Stage 代表取締役会長に就任。2023年よりHRテクノロジーインスティチュート代表に就任。大企業の人事対象のスクールは6コースのコーディネーターも担当している。
- 著書
- 「破壊と創造の⼈事」(出版：ディスカヴァー・トゥエンティワン)2011年は、Amazonのランキング会社経営部⾨4位（2011年6⽉21⽇）を獲得した。
最新の著書は「内定⼒2017〜就活⽣が知っておきたい企業の『採⽤基準』」（出版：マイナビ）
本講座の目的
経営環境が大きく変わる中、個人と組織の活性化に向けて企画・立案・実行ができる「人材育成のプロフェッショナル」育成が急務です。人材育成の「変わるべきものと変わらざるべきもの」とは何かを理論的及び先進的な講義を通して考える力を養うことで、自社の人材育成戦略について再考することを目的とします。
到達目標
人材育成のプロフェッショナルとして、
自社の人材育成に変革をもたらすための
見識を持つこと。
INSTRUCTOR 講師
-
守島 基博
学習院大学
経済学部経営学科
教授 -
曽山 哲人
株式会社サイバーエージェント
常務執行役員CHO
-
奥⽥ 英⼆
ヒューマン・ラポール研究所
代表
-
鵜澤 慎一郎
京都大学 経営管理大学院
特命教授
-
藤本 亜子
Manabee Lab (学びラボ）
代表
Learning Catalyst -
古川 明日香
カルチャーガードナー株式会社
代表取締役社長
CURRICULUM スケジュール・カリキュラム
- 1 基調講義
- 2 オリエンテーション
- 3 受講者自己紹介
COORDINATOR
楠田 祐
人材育成変革リーダー養成講座
コーディネーター
この講義では、「人材育成」とは、どういったもので、何を目指す活動なのかを現代的なコンテクストのなかで考え直します。経営戦略が目まぐるしく変わり、働く人の価値観が多様化する中、企業が行う人材育成は、これまでどおりでよいのでしょうか。また働く人には何が求められ、そのなかで人事部門は何をすべきなのでしょうか。重視されるのは、「人材育成とは、個の自律的な成長を支援する活動である」という視点です。今回は、こうした点を議論していきます。
- 1 これまでの人材育成とは何だったのか
-
① これまでの人材育成
② 低下する人材育成投資・壊れはじめたOJT
③ 人材育成から成長支援へ
- 2 成長支援とは
-
① 成長支援とは何を意味するのか
② なぜこの転換が必要なのか
③ 成長支援時代の人と組織の関係
- 3 働く人に求められる「成長自律」
-
① 成長自律とは何を意味するのか
② 成長自律とキャリア自律
③ 成長自律によって得るものと失うもの
- 4 成長支援を進めるために人事として何ができるか
-
① どうすれば、成長環境が整備できるのか
② 「個」の把握の重要性
③ 働く人に出すべきメッセージと 経営者に出すべきメッセージ
INSTRUCTOR
守島 基博
学習院大学
経済学部経営学科 教授
PROFILE
人材論・人材マネジメント論専攻。イリノイ大学でPh.D.（人的資源管理論)を取得後、カナダ・サイモン・フレーザー大学助教授、慶應義塾大学助教授・教授、一橋大学大学院教授を経て、2017年より現職。2020年より一橋大学名誉教授。著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』などがある。
人の成長を加速させる方法を学びます。実践知と理論を織り交ぜ、個人単位でできる育成と組織全体を活性化させるフレームワークを理解します。すぐに使える具体的なアクションも学びながら、成長が加速する環境をつくる力を養います。
- 1 育成のフレームを理解する
-
① 経験学習理論
② 自走サイクルと決断経験
③ 環境が人を育てる
- 2 育成上手になる3ステップ
-
① 育成で最も大事なこと
② 育成目標
③ 育成計画
④ 育成進捗
- 3 育成効果を上げる5つの習慣
-
① 期待をかける
② 考えを聞く
③ 障害を排除する
④ 褒める数を増やす
⑤ あきらめない
- 4 人を多面的に理解する
-
① モチベーショングラフ
② ナインブロック
③ ストレングスファインダー
- 5 フィードバックカルチャーをつくる
-
① コーチングとフィードバック
② 具体的なフィードバック法
③ 制度の中にフィードバックを盛り込む
- 6 承認スピードによる加速
-
① 経営と社員が一緒になって考える
② スピードを優先するメリット
③ 文化づくりに必要な経営の言行一致
INSTRUCTOR
曽山 哲人
株式会社サイバーエージェント
常務執行役員CHO
PROFILE
上智大学文学部英文学科卒。1998年に株式会社伊勢丹に入社し、紳士服の販売とECサイト立ち上げに従事。1999年に当時社員数20名程度だった株式会社サイバーエージェントに入社。インターネット広告事業部門の営業統括を経て、2005年人事本部長に就任。現在は常務執行役員CHOとして人事全般を統括。キャリアアップ系YouTuber「ソヤマン」としてSNSで情報発信しているほか、「若手育成の教科書」「クリエイティブ人事」「強みを活かす」などの著作がある。
「個」と「組織」の戦力化という切り口から、21世紀型「心のマネジメント」についての考察を深め、実務で役立つ理論と具体例を紹介しながら、心理学的アプローチをもちいて自社の課題を発見し、自ら解決策を考える力を養います。
- 1 「個」と「組織」の共通基盤について
-
① ミッション、ビジョン、バリュー、パーパスとは？
② 関係の質 ～成功循環モデルについて〜
③ 心のマネジメントは経営の一環
- 2 「個」の視点 ～全員戦力化の基礎づくり〜
-
① タイプ論と特性論
② 心の「構造」（成り立ち）について
③ 心の「機能」について- 自我状態とは
- ユーストレスとディストレス
（Yerkeys & Dodsonの法則）
④ 「個」の違いを活かした効果的なフィードバック
- 人事評価
- 360度サーベイ
- 1on1コミュニケーションにおける
効果的なフィードバック
-
3
「組織」の視点
～戦力となる強い組織をつくるために〜 -
① 組織の「個性」について
② 組織の強みと弱みについて
③ 強い組織のつくり方 ～心のダイバーシティーを活かす～
INSTRUCTOR
奥⽥ 英⼆
ヒューマン・ラポール研究所
代表
PROFILE
東京大学卒業後、沖電気工業株式会社で現場実務、米国勤務、国際人事グループ長を経験後、ソニー株式会社に転職。組織開発、タレントマネジメント等、人事畑ひと筋にキャリアを展開。ソニー退職後、ヒューマン・ラポール研究所を立ち上げ、現在、組織開発コンサルタントとして企業を中心にサービスを提供している。保有資格は、1級キャリアコンサルティング技能士、日本交流分析協会指導会員（インストラクター）、BCS認定プロフェッショナルビジネスコーチ、TA心理カウンセラー等。
日本ではジョブ型人材マネジメントの導入が進んでいますが、米国は人材不足と仕事の難易度上昇からジョブディスクリプションを作成しても見合う人材が見つからない事態が起きています。日本でも深刻な労働人口の減少傾向の中で、これまでの学歴・職歴重視の採用やポジション管理を起点とするジョブ型人材マネジメントはいずれ転換期が訪れます。この講義では、米国・日本で起こっていることを題材に、スキルベースとは何か？を学び、自社の課題発見と解決策を考える力を養います。
-
1
米国と日本の労働市場で何が起こっているのか
（含む事例） -
米国：需要と供給の不均衡、スキルギャップを埋める
仕事のモジュール化、ホワイトカラーでもブルーカラーでもない
ニューカラー層（デジタル人材）の採用はスキル重視
日本：伝統的な職能制度はスキル重視なので
この潮流は原点回帰か似て非なるものか、スキルドワーカーの
流動化とプロジェクト組成がスキルベース移行の鍵
- 2 タレントマネジメントシステムの誤解
-
① 人材ポートフォリオ変革におけるHRデータ/HRテクノロジーの役割
② 人材育成に必要なタレントマネジメントシステム活用の在り方
- 3 キャリア自律とリスキリング
-
① 能動的なリスキリングが雇用流動化を促す
② キャリア自律のために人事がやるべきこと
③ 社内での人材マッチングを自律的に促す
タレントマーケットプレイス構想と実践
INSTRUCTOR
鵜澤 慎一郎
京都大学経営管理大学院
特命教授
PROFILE
事業会社およびコンサルティング会社で20年以上の人事変革経験を持ち、専門領域は人事戦略策定、HRトランスフォーメーション、チェンジマネジメント、デジタル人事。現在は会計系プロフェッショナルファームにおいて、組織・人事コンサルティングのAPAC兼日本地域リーダーを務める。2020年9月からビジネス・ブレークスルー大学大学院（MBA）客員教授、2023年4月から京都大学経営管理大学院（MBA）特命教授に就任。
人生100年時代、リスキルの必要性、学び続ける人材を育てる重要性が叫ばれて久しい中、DX時代ならではの人材育成について、AIやデータを活用した最新の潮流を学びます。学び続けるカルチャーへと変革を行うために、今後の学び手と企業に欠かせない「学ぶ力」に注目し、自らが現代の学び手として進化するためのアクションプラン、さらに企業側での環境整備、社員への支援の実践的な計画を立てることを目指します。
- 1 社会人の学びの前提
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① キャリア自律
② 動機付け
- 2 DXによる学習環境と学びの変化
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① 学習モデル - Why, What, How, and Who
② スキルギャップを埋める学習
- 3 人材育成におけるDXの活用
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① データの可視化
② AIによるパーソナライゼーション
③ Learner Experience(学習者の体験)の向上
- 4 現代の学びに必要な三大能力
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① Learner Ability
② Learning Agility
③ Learning Habit
INSTRUCTOR
藤本 亜子
Manabee Lab (学びラボ）代表
Learning Catalyst
PROFILE
新卒で日本アイ・ビー・エム株式会社に入社し、一貫して人材育成分野でキャリアを歩む。2013年より人事ラーニング部門Japan Leadとして IBMに「継続して学ぶ文化」を浸透・加速させることに尽力。 自ら学び成長できる人材を日本社会に増やし、その人々が自分らしく生き、働き、より幸せな未来を創ることの支援を目指し2023年独立。人間の学ぶ力、成長を信じ、学ぶことで人の内面に変化を起こす「ラーニング・カタリスト」として活動中。
組織とそのカルチャー
「個」と「組織」に求められるラーニング・アジリティについて、日々の人事業務で直面する各種課題解決の文脈に照らして読み解いていきます。また、前提となる企業カルチャーや重要なマインドセットについても考察することで、学びを実務に繋げる橋渡しを行います。
- 1 人の成長を支えるグロースマインドセット
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① マインドセットと成長可能性の関係
② リーダーシップスタイルへの展開
③ フィクストマインドセットとの付き合い方
- 2 個に求められるラーニング・アジリティ
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① 典型的な現れ方
② 適切な介入と方向付け
③ 個に対する働きかけの限界
- 3 組織に求められるラーニング・アジリティ
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① チーム力開発
② ダイバーシティー・エクイティ＆インクルージョン
③ カルチャー変革
-
4
人事実務の現場で求められる
ラーニング・アジリティ -
① タレントマネジメント
② ビジネスパートナー（HRBP）
③ 人事部門責任者（CHRO）
INSTRUCTOR
古川 明日香
カルチャーガードナー株式会社
代表取締役社長
PROFILE
一橋大学経済学部卒。1993年シティバンク入社。新興国向けインフラ開発を行うプロジェクトファイナンスに従事。2001年にマーサージャパンに入社し、組織・人事コンサルタントに転向。国内外企業に対して人事戦略構築や組織開発等のプロジェクトを数多く手がける。2011年からは企業内人事実務家として所属企業のカルチャー変革を推進。ダノンジャパンを経てAIG、FWD生命にて人事組織改革、新会社立ち上げやカルチャー変革をリード。2021年11月にカルチャーガードナー株式会社を設立。企業の実情を踏まえた実効性の高いカルチャー変革の推進をミッションとしている。
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目的
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企業を取り巻く経営環境が変化するなか、人事部は経営の戦略パートナーとしての役割が求められます。本研究は、業種を越えたグループ編成のもと、受講者同士で取り組むテーマを決め、自主的に集まり討議・研究します。第1講～7講の講義では、充実した講師陣から先進的な理論を学ぶことができるので、講義日に講師への相談も可能です。対面である利点を最大限に活かし、講義で得る専門知と研究で発揮される集合知を融合し、戦略パートナーとしての見識を持つことができます。
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プロセス
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目的
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受講者同士のネットワーキング構築と新たな学びの提供を主目的とし、「採用変革リーダー養成講座」「人材育成変革リーダー養成講座」の第1期～5期の受講者が一同に介する場です。受講者だけでなく、上司や次期受講候補者にもお集まり頂き、本講座で提供している先進の専門知と集合知を受け取ることで、人事が自社の採用・人材育成に変革をもたらすプロフェショナルになるために、本講座に継続して受講（または派遣）する必要性を体感して頂くことも狙いです。
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場所
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丸ビルホール
〒100-6307 東京都千代田区丸の内2-4-1丸ビル7階
JR「東京駅」丸の内南口 徒歩1分
丸の内線「東京駅」地下道経由 直結
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プログラム
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一部 基調講演（60分） 14：30 - 15：30 休憩（10分） 15：30 - 15：40 二部 懇親会（110分） 15：40 - 17：30
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ご案内対象
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卒業生
「採用変革リーダー養成講座」1～5期
「人材育成変革リーダー養成講座」1～5期上長または
次期受講候補の方講師
OUTLINE コース概要
- 対象
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企業内人事、育成・人材開発担当の方（社会人経験3年以上、担当経験1年以上が望ましい）
講義内グループワークや、グループ研究で積極的な発言を必要としますので、
ディスカッション・チームワークに意欲的な方を対象とします。- 第1講～8講まで同一の参加者が参加することを原則とします。
- 従業員数1,000名以上の企業を想定した講義を展開します。
- 形式
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全講座対面
- 講座後翌3営業日～2週間アーカイブ配信を行います。
- 受講者と申込責任者にID/PASSを個別発行します。そちらからアーカイブ視聴をすることが出来ます。
- 修了証明書の発行
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8講すべての講義を受講された方には、修了証明書を授与します。
アーカイブ配信のみ視聴された講義は受講扱いとなりませんので、是非対面にて受講ください。
- 【育成4期】期間
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2024年7月～10月（4か月）
- 【育成4期】申込期間
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2024年7月1日（月）
- 【育成4期】受講料
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1名あたり/350,000円（税抜）
- 【育成4期】定員
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30名
- 定員に達し次第、締め切ります。お早めにお申し込みください。
- 原則、1社2名までのお申込みとします。
- 会場
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日経カンファレンスルーム
東京都千代田区大手町１丁目３−７ 日経ビル 6階
- ご請求
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受講料のお支払いにあたっては、初回の講座開催月に請求書を発行いたします。
請求書は「原本郵送」にてお送りします。「PDFでのメール送付」をご希望の方は事務局へご連絡ください。
- キャンセルポリシー
-
やむを得ず解約される場合は、運営事務局までご連絡ください。
申し込み後のキャンセルに関しては、以下の規定に基づき、 キャンセル料金が発生いたします。- ・開催初日の30日前~14日前まで 参加費の30%
- ・開催初日の13日前~4日前まで 参加費の50%
- ・開催初日の3日前~当日 参加費の100%
- 開催初日以降の解約はお受けいたしかねます。
お問い合わせ先（運営事務局）
株式会社ワークス・ジャパン 日経ビジネススクール「人材育成変革リーダー養成講座」事務局 成瀬 仁美
〒101-0044 東京都千代田区鍛冶町2-2-2 神田パークプラザ7階（受付2階）
（運営事務局の営業日は、土日祝、国民の休日、年末年始（12/28～1/4）を除く日となります）
03-5209-5012
受講実績企業一覧
AMBL、BIPROGY、DIC、INPEX、ISSリアライズ、JFE商事、JR東日本パーソネルサービス、JSR、JTB、KDDI、KISCO、Mizkan Holdings、MS&ADシステムズ、NECソリューションイノベータ、SMBC日興証券、TKC、アコム、アサヒグループジャパン、アサヒグループ食品、アサヒビール、アサヒ飲料、味の素、アフラック生命保険、イトーヨーカ堂、インフォコム、エイブリック、オムロンエキスパートリンク、クボタ、クレディセゾン、クレハ、コニカミノルタ、サッポロビール、サントリーホールディングス、スタイレム瀧定大阪、スミセイ情報システム、セイコーグループ、セブン＆アイ・ホールディングス、ゼンショーホールディングス、ソニー、ダイドードリンコ、ダイハツ工業、ダイフク、タカラスタンダード、タカラトミー、テルモ、トラスコ中山、ドリコム、トレードワルツ、ニコン、ニコンシステム、ニチレイ、ニップン、ニプロ、ハウス食品、パナソニック、パナソニック オペレーショナルエクセレンス、パナソニック コネクト、ナソニックコネクティッドソリューションズ社、バンダイナムコオンライン、ファーストリテイリング、マツダ、マルハニチロ、みずほリサーチ＆テクノロジーズ、みずほ銀行、ユニアデックス、ライオン、レゾナック・ホールディングス、ローソン、旭化成、伊藤忠テクノソリューションズ、伊藤忠商事、荏原製作所、楽天グループ、岩谷産業、久光製薬、協和キリン、古河電気工業、国際協力銀行、阪急阪神百貨店、三井金属鉱業、三井住友カード、三井住友海上火災保険、三井住友信託銀行、三井不動産レジデンシャル、三井物産、三越伊勢丹ホールディングス、三菱HCキャピタル、三菱UFJ銀行、三菱ケミカル、三菱マテリアル、三菱自動車工業、三菱重工業、三菱電機、住友商事、商船三井、昭和産業、神鋼商事、積水ハウス、積水化学工業、川重商事、全国共済農業協同組合連合会、総合メディカル、損害保険ジャパン、大塚製薬、大東建託、大同生命保険、大鵬薬品工業、大和証券、中央労働金庫、中外製薬、椿本チエイン、帝人、東ソー、東急建設、東京エレクトロン、東京ガス、東京ガスiネット、東京海上日動火災保険、東京電力ホールディングス、東芝ITサービス、東日本旅客鉄道、東武鉄道、東洋製罐グループホールディングス、豊田通商、日清食品ホールディングス、日本KFCホールディングス、日本アクセス、日本経済新聞社、日本システム技術、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ、日本ハムキャリアコンサルティング、日本航空、日本政策金融公庫、農林水産事業、日本電信電話、日本貿易保険、野村不動産、日立アカデミー、日立グローバルライフソリューションズ、富国生命保険相互会社、富士フイルム、富士フイルムイメージングシステムズ、富士通、富士通ゼネラル
主催
ライフ&キャリアビジネス 人財・教育事業ユニット
運営事務局
